トップページ ＞ 著作・論文 ＞ メディア出演
メディア出演【藤谷所長弁護士】
| 2016年5月［新聞］ | 「Point of View 『セキュリティリスク・マネジメントは簡単だ！』」（電経新聞2016年5月23日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2016年4月［新聞］ | 「Point of View 『ソフトウェア開発契約に関する民事訴訟―その３』」（電経新聞2016年4月18日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2016年3月［新聞］ | 「Point of View 『ソフト開発契約に関する民事訴訟―その２』」（電経新聞2016年3月21日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2016年2月［新聞］ | 「Point of View 『ソフト開発契約に関する民事訴訟―その１』」（電経新聞2016年2月15日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2015年11月［新聞］ | 「Point of View 『マイナンバー法の本性』」（電経新聞2015年11月23日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2015年10月［新聞］ | 「Point of View 『外部委託漏えい原因論②』」（電経新聞2015年10月19日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2015年9月［新聞］ | 「Point of View 『外部委託漏えい原因論①』」（電経新聞2015年9月21日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2015年8月［新聞］ | 「Point of View 『インターネット接続禁止令』」（電経新聞2015年8月24日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2015年7月［新聞］ | 「Point of View 『ＩＴＣのセキュリティ基本原理』」（電経新聞2015年7月20日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2015年6月［新聞］ | 「Point of View 『マイナンバー制は大丈夫か』」（電経新聞2015年6月15日掲載） ［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2015年3月［新聞］ | 「サイバー攻撃３３『サイバー攻撃の副作用が飛散 法の効力が失われていく・・・』」（電経新聞2015年3月30日掲載）
［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2014年12月［雑誌］ | 「情報漏えい時の『企業損害と責任』本論」（『ＴＡＬＩＳＭＡＮ』2014年12月東京海上日動発行）
［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2014年4月［サイト］ | 「サイバー攻撃の脅威とトップリスクマネジメント」（『Enterprise Security Insight』2014年4月7日掲載） ［日経ＢＰ社掲載記事を開く］ |
| 2013年12月［雑誌］ | 「第２特集ネット炎上対処法」（『戦略経営者』2013年12月号）
［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2013年11月［雑誌］ | 「『プロジェクトマネジメント義務』判決と法的諸問題」（『情報ネットワーク・ローレビュー』2013年11月号）［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2013年10月［テレビ］ | 10月17日放送「ノンストップ！」（フジテレビ）取材協力
テーマ：悪質ネット通販トラブル |
| 2013年9月［テレビ］ | 9月18日放送「ホンマでっか！？ＴＶ」（フジテレビ）出演
テーマ：個人情報流出 |
| 2013年7月［サイト］ | ＩＴ社会展望・第３６回「コンピュータの進化と法律」（情報化推進国民会議「情報化レビュー・電子版」第214号2013年7月16日発行）［掲載記事を開く］ |
| 2013年7月［テレビ］ | 7月2日放送「みのもんたの朝ズバ！」（ＴＢＳテレビ）コメント出演 インターネットオークション出品・落札後の窃盗事件について |
7月10日放送「ひるおび！」（ＴＢＳテレビ）コメント出演 インターネットオークション出品・落札後の窃盗事件について |
| 2013年4月［サイト］ | 「サイバー攻撃で銀行の『預金データ』が消えたら、お金は戻るのか？」（『弁護士ドットコムトピックス』2013年4月5日掲載） ［弁護士ドットコム掲載記事を開く］ |
| 2013年2月［雑誌］ | 「ＳＮＳ炎上であなたは会社をクビになる」（『週刊現代』平成25年2月2日号）［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2012年11月［サイト］ | 「企業のＳＮＳ関連の不祥事を予防するためにはどうすべきか」（『弁護士ドットコムトピックス』2012年11月30日掲載） ［弁護士ドットコム掲載記事を開く］ |
| 2012年8月［雑誌］ | 「急増するソーシャルメディア・トラブルからの企業防衛策」（『会社法務Ａ２Ｚ』2012年8月号）［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2012年2月［雑誌］ | 「実務解説 急増するソーシャル・メディア利用による情報漏洩への抑制策－従業員に対する警告文章の実例付き－」（『ビジネス法務』2012年4月号）［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2011年2月［サイト］ | ＷＥＢ番組「覚悟の瞬間（とき）～やりたいことを極めた大人がカッコイイ～」 |
| 2010年12月［サイト］ | 弁護士ドットコム特別企画「弁護士列伝」 ［弁護士列伝 インタビュー記事を開く］ |
| 2010年2月［雑誌］ | 特別企画/東証vsみずほ証券の教訓 システム契約の改善策を探る「株式大量誤発注訴訟が示したシステム開発のトラブルの教訓」（『ビジネス法務』2010年4月号） |
| 2009年12月［サイト］ | TOP Interview 「ユーザーとベンダー双方にメリットがあるＩＴ紛争解決のアプローチを広めたい」（『ＩＴpro SPECIAL』 日経ＢＰ社） |
| 2009年7月［学会誌］ | 「IT紛争とＡＤＲ」（『法とコンピュータ』2009年7月）［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2009年7月［雑誌］ | 「IT専門のＡＤＲ機関の芽生え」（『金融電脳月報』2009年7月号）［掲載記事ＰＤＦ］ |
| 2007年8月［雑誌］ | 「『高度情報漏えい社会化の影』に企業はどう対応すべきか」（『ビジネス法務』2007年8月号） |
| 2006年12月［雑誌］ | 「情報セキュリティと日本版企業改革法」（『経営』2006年12月15日号） |
| 「個人情報漏洩 流出した１件あたりの補償額は」（『プレジデント』2006年12月4日号） | |
| 「パソコンウイルス 感染被害の修復費用は誰が持つか」（『プレジデント』2006年12月4日号） | |
| 「機密情報の流出 会社の極秘データがウィニーで漏れたら」（『プレジデント』2006年12月4日号） | |
| 「進む自治体事業の民間開放 個人情報の管理体制は？」（『日経ＢＰガバメントテクノロジー』2006年冬号） | |
| 2005年11月［雑誌］ | 「東弁のコンピュータ化についての問題点と改善策について」（『自由と正義』2005年11月号） |
| 2005年10月［雑誌］ | 「個人情報保護法完全施行によって何が変わったのか」（『ビジネス法務』2005年10月号） |
| 2005年5月［雑誌］ | 「個人情報保護法完全施行によって何が変わったのか」（『広報』2005年5月号） |
| 2005年4月［雑誌］ | 「個人情報保護法への対策をきっかけに情報マネジメント体制を構築する」（『ＩＴ’ｓ ＶＡＬＷＡＹ』2005年ｓｐｒｉｎｇ） |
| 2005年1月［雑誌］ | 「自分の個人情報が漏れた場合はどうすべきか」（『プレジデント』2005年1月31日号） |
| 「個人情報保護のカギ」（『番』2005年2月号） | |
| 2004年10月［雑誌］ | 「ネットワーク行政時代の個人保護対策」（『日経ＢＰガバメントテクノロジー』2004年秋号） |
| 2004年9月［雑誌］ | 「情報漏洩の損害賠償額算出法」（『日経ソリューションビジネス』2004年9月30日号） |
| 「個人情報保護法の施行が及ぼす影響度を探る」（『Ｐｈａｓｅ３』2004年10月号） | |
| 2004年7月［雑誌］ | 「Yahoo! BBによる情報漏洩事件を検証する」（『ビジネス法務』2004年7月号） |
| 2004年5月［雑誌］ | 「情報漏洩、事件に学ぶ事後対策」（『日経コンピュータ』2004年5月31日号） |
| 「頻発する個人情報漏洩事件の裏側」（『力の意志』2004年6月号） | |
| 2004年4月［雑誌］ | 「流出する個人情報からあなたを守るＱ＆Ａ」（『女性セブン』2004年4月1日号） |
| 2004年2月［雑誌］ | 「商品券によるセキュリティ・リスクマネジメント」（『科学２』2004年2月号） |
| 2003年8月［雑誌］ | 「個人情報保護法」（『ビジネスガイド』2003年8月号） |
| 2003年6月［雑誌］ | 「情報はここから漏れる」（『日経コンピュータ』2003年6月30日号） |
| 「個人情報保護法が施行、顧客データの“ガバナンス”を確立せよ」（『日経コンピュータ』2003年6月16日号） | |
| 2003年1月［雑誌］ | 「拡大するネットワークの脅威 資産・信用維持に万全の体制を」（『日経情報ストラテジー』2003年2月号） |
| 「情報の漏洩で企業信用失墜 プライバシー保護に全力を」（『日経コミュニケーション』2003年1月6日号） | |
| 「情報セキュリティ・リスクと企業の対策」（『ビジネスガイド』2003年1月号） | |
| 2002年12月［雑誌］ | 「情報の漏洩で企業信用失墜 プライバシー保護に全力を」（『日経ネットビジネス』2003年1月号） |
| 2002年7月［雑誌］ | 「絶対に必要な意見交換とコンサル いちばん『こわい』のは独断と偏見」（『ＮＥＷ ＭＥＤＩＡ』2002年7月号） |
| 2001年11月［雑誌］ | 「データ保護と安全対策」（『判例地方自治』2001年11月号） |
| 2001年8月［雑誌］ | 「デュアルな弁護士たち 藤谷護人先生に聞く システム監査技術者と弁護士」（『月刊ハイローヤー』2001年9月号） |
| 2001年2月［サイト］ | 「わが国唯一の『2000年問題訴訟』からの教訓」（『ＩＴ ＰＬＵＳ』 ＮＩＫＫＥＩ ＮＥＴ） |
| 2001年2月［雑誌］ | 「わが国唯一の『2000年問題訴訟』からの教訓」（『金融・商事判例』2001年2月15日号） |
| 「電子自治体に求められるネットワークセキュリティとは」（『晨』2001年2月号） | |
| 2000年2月［雑誌］ | 「不正アクセス、真の脅威」（『日経オープンシステム』2000年2月） |
| 1996年8月［雑誌］ | 「ＯＡ化における保護と安全対策」（『判例地方自治』1996年8月号） |
| 1994年10月［雑誌］ | 「プログラム著作権の考え方について」（『地方自治コンピュータ』1994年10月号） |